安心の実績と新技術への飽くなき探求で
工業炉の新しい未来を切り開く

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お客様の課題

製造現場で活躍する工業炉は、
もっと持続的に活用できます!

工業炉の
見える化サービス
でできること

「炉プラス」は、工業炉をデータでまるごと見える化する製造現場向けサービスです。
炉のスペシャリスト監修の元、工業炉の安全で効率的な、
また環境に配慮した稼働を実現するご提案をいたします。

  • IoTセンサーで工業炉を遠隔モニタリング
  • エネルギー使用量をデータで見える化
  • 異常の早期発見で安全性向上!
  • 効率化・省エネによるコスト削減!
  • データ活用による新たな価値創出!
見える化の仕組み 見える化の仕組み

日本高熱工業社
実績

工業炉の設計・製造・メンテナンス
におけるスペシャリスト集団

長年にわたり工業炉と向き合ってきた経験があるからこそできる、効率的に工業炉を活用するための新しいご提案

創業70年以上のノウハウ 2600基以上の納入実績 創業70年以上のノウハウ 2600基以上の納入実績 お問い合わせ お問い合わせ

工業炉の稼働見える化

IoTセンサーを活用し、工業炉の稼働状況を遠隔でモニタリングできるようにします。
設備状態の傾向監視ができ、異常発生時にはパソコンやスマホなどにアラーム通知受信もできるので、早期対応による安全性向上につながります。
また、デジタルデータとして蓄積できるため、データ活用による製品品質安定化、設備の故障予知、設備保全の形式知化などへの展開も期待できます。
技術力のあるスタートアップ企業とも協業することで、お客様の現場に合わせたカスタマイズでご提案いたします。

IoTを使った
遠隔モニタリング

現場設備の状況を外部から監視し
異常時にはアラームが発報できます。

遠隔モニタリングについての仕組み 遠隔モニタリングについての仕組み
保持炉 溶解中の溶解炉内部 溶解中の溶解炉内部

工業炉の
エネルギー・CO2排出
見える化

工業炉の熱源(ガス・電気)や付帯設備(冷却装置・搬送装置等)でのエネルギー使用量を見える化します。
製品データとの連動により製品単位のエネルギー消費量や、エネルギー消費量の経時変化等を把握できるため、現場の課題をより具体化できます。
また、データ分析と現場調査によりさらなるエネルギー効率化に向けた省エネアイテムのご提案や、省エネ効果の可視化もでき、カーボンニュートラルの実現に向けた省エネ戦略構築や、生産コスト削減などに役立てることができます。

センサーを既存のシステムに
プラスするだけで
エネルギー関連データが取得可能

取得したいデータに合わせて
システムからご提案します
※センサーは一例

電力計、ガス流量計、温度センサーの仕組み 電力計、ガス流量計、温度センサーの仕組み

【エネルギー関連データ参考例】

エネルギー関連データ参考 エネルギー関連データ参考

【ガス熱処理炉のエネルギー収支例】

ガス熱処理炉のエネルギー収支例 ガス熱処理炉のエネルギー収支例
流量計(ガス) タッチパネル 溶解炉

その他のサービス

お客様の課題に合わせて、以下のサービスもご相談可能です。

  • 炉のスペシャリストによる
    データ分析や省エネ提案
  • ダイカスト製造データからの
    不良予測
  • AIなどによる
    品質データデジタル化・自動判定
    (例:画像判定の自動化、アルミ溶湯品質のデジタル化など)

提携先スタートアップ

お客様の課題に合わせ、必要に応じて
技術力のあるスタートアップ企業と協力してサービスをご提供します。

株式会社ネクスタ

and more…

FAQ

Q1.
他社の設備見える化との違いはなんですか?

開くボタン 閉じるボタン

対象設備は工業炉(特にアルミ鋳造・ダイカスト工程)に特化し、見える化工事を行います。
もちろん、当社の長年の経験を活かして事前の可視化パラメータ設定や、アフターフォローとしてデータ活用(省エネ、コストダウン)に至るまでご提案が可能です。

Q2.
設備実装まではどのくらいの期間が必要ですか?

開くボタン 閉じるボタン

対象設備などによりますが、仕様確定・ご発注後から3~6ヶ月程度が目安となります。工事タイミングはお客様の設備稼働状況も勘案し協議させていただきます。

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本事業誕生のきっかけ

炉プラスは、名古屋市が主催する
事業会社×スタートアップ
マッチング・事業創出プログラム
「NAGOYA Movement」を通じて誕生しました。

名古屋市が主催する「NAGOYA Movement」は、スタートアップ企業の成長を促すため、オープンイノベーションによる事業会社との共創を促進するプログラムです。事業会社とスタートアップ企業の確度を高めたマッチングとその後のサポートを行うことで、新規事業創出を図ります。事業会社とスタートアップ企業の共創のモデルケースを実現するため、事業会社のアセットの明確化や、スタートアップ企業との協議に関するメンタリングなど、マッチング精度向上と事業化への伴走支援を実施しています。